中原圭介の『経済を読む』

ベストセラーとなった『日本の国難』(2018年4月出版)が、マンガになって蘇りました。最新のデータも含めて、日本に押し寄せる3つの波を乗り越える方法を提案しています。

興味がございましたら、ぜひご覧ください。

今週、新刊がダイヤモンド社から出ます。興味がございましたらご覧ください。

私たちの考え方によっては、定年消滅時代の到来は大きなチャンスにもなりえますし、大きなピンチにもなりえます。

たとえば今の新卒一括採用では、大学を卒業する時の1回しか就職のチャンスが与えられず、その結果によってその後の人生の勝ち負けまで決められてしまいます。しかし、新しい日本の雇用ではその弊害が改められて、人生で就職のチャンスが何回も与えられるようになります。「失われた世代」や「就職氷河期世代」といった言葉が生まれない環境に変わっていくのです。

ひとつの会社でしか通用しないスキルを身に付けたとしても、働いている企業が衰退に向かえばそのスキルの有用性は薄れてしまいます。そうはいっても、私たちはデジタル技術を駆使して、多種多様なスキルを習得する時間を短縮化できるので、人生でも仕事でも何度でも挑戦ができる世界が訪れようとしています。

人生を通して成功の軌道に乗り続けるのは難しいかもしれませんが、失敗しても再びチャンスを与えてくれる社会では、天職を見つけて遅咲きの花が開くケースは尽きることがないでしょう。

プロ野球の世界で光り輝いたイチローさんのように、子どもの頃に大好きな仕事を見つけて一生の仕事にすることができれば、それは現代における至高の幸せであるといえます。しかしその一方で、初めて就職した当時は考えもしなかった世界で天職を見つけて成功することもあります。

その象徴的なケースとして挙げられるのは、iPS細胞の研究でノーベル生理学・医学賞を受賞した山中伸弥・京都大学教授です。山中教授は現職に就くまでに、整形外科の臨床医、薬理学の研究者、分子生物学の研究者、ES細胞の研究者と、いくつもの職歴を経験していたのです。

ひとりひとりの人生には、無限の可能性が広がっています。この本をご覧いただくことによって、できるだけ多くの人たちに自らの視野を大きく広げてもらい、人生が少しでも豊かになる働き方を模索していってもらいたいと切に願っている次第です。

2020年は 日本の雇用が大変革の胎動を始めた年になります。若手にとっても、中堅にとっても、ベテランにとっても、高齢者にとっても、無縁ではいられない雇用の流動化が起ころうとしています。

これは、私たちにとって大きな危機であり、大きなチャンスでもあります。今後10年～20年で起こる雇用や仕事の変化を説明したうえで、新しい働き方や自らの価値の高め方について紹介しています。

本書がみなさんにとって、明るく前向きに生きるための一助としていただけたら幸いです。

すべての日本人の人生にとって、深く関わりがある本を書きました。2020年は日本の雇用が大変革を遂げる年になるからです。

タイトルは暗そうな感じがするかもしれませんが、内容は前向きで希望に満ち溢れたものとなっています。

興味がございましたら、ぜひ予約していただきたいと思っております。よろしくお願い申し上げます。

明日、新刊 『AI×人口減少 ～これから日本で何が起こるのか』（東洋経済新報社）が出版されます。主に以下のような疑問に答えています。

・ 日本の人手不足が5年以内に解消する理由とは
・ 高学歴の人々こそ失業の危機にある理由とは
・ 定年消滅後の働き方や生き方とは
・ 年金はどのくらい減るのか
・ 政府が考える増税・社会保障改革のシナリオとは
・ シェア経済とギグ経済が起こす地殻変動とは
・ 銀行、自動車、流通など、業界再編が進む理由とは
・ AI社会で求められるスキルや心構えとは

日本ではこれから、経済の好況や不況といった短期的な変化ではなく、経済や社会を根底から揺るがすような大きな変化が起ころうとしています。AIと人口減少という2つの大きな波が私たちの仕事、収入、生活にどのような影響を与えるのか、実証的なデータをもとに解説しています。

興味がございましたら、ご覧いただければ幸いです。

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今週、新刊 『AI×人口減少 ～これから日本で何が起こるのか』（東洋経済新報社）が出版されます。主に以下のような疑問に答えています。

・ 日本の人手不足が5年以内に解消する理由とは
・ 高学歴の人々こそ失業の危機にある理由とは
・ 定年消滅後の生き方とは
・ 年金はどうなるのか
・ 政府が考える増税・社会保障改革のシナリオとは
・ シェア経済とギグ経済が起こす地殻変動とは
・ 銀行、自動車、流通など、業界再編が進む理由とは
・ AI社会で求められるスキルや心構えとは
・ 生涯現役時代の正しい生き方とは

日本ではこれから、経済の好況や不況といった短期的な変化ではなく、経済や社会を根底から揺るがすような大きな変化が起ころうとしています。AIと人口減少という2つの大きな波が私たちの仕事、収入、生活にどのような影響を与えるのか、実証的なデータをもとに解説しています。

興味がございましたら、ご覧いただければ幸いです。

（お知らせ）新刊を10月中にご購入された方には、『2018年～2020年の経済動向と投資戦略レポート』をプレゼントさせていただきます。本がお手元に届くまでには多少の時間がかかるので、11月5日を締め切りとさせていただきます。ブログ右下のお問い合わせフォームの本文の欄に「235ページの最初の4文字」をお書きのうえ、お申し込みくださいませ。（電子書籍は種類によって文字がズレるので、不可とさせていただきます。）

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明後日、新刊 『日本の国難』（講談社）が出版されます。『経済はこう動く』(東洋経済新報社・2016年10月) 以来の書き下ろしです。目次は以下の通りです。

はじめに
第1章 世界金融危機「再来」の可能性
第2章 日本経済を蝕む最大の病
第3章 2020年以後の日本の雇用
第4章 2020年以後の日本の企業
第5章 2020年以後の日本の賃金
第6章 生き残る自治体と転げ落ちる自治体
おわりに

本書は、2020年の東京オリンピック以降の日本経済や国民生活がどうなっているのかについて、日本の企業や雇用、賃金にスポットをあてながら、楽観的にも悲観的にも偏らずに冷静に分析を述べたものです。

2020年前後から世界経済の大きな流れが変わるなか、少子高齢化が世界でいち早く進む日本は、ITやAIといった技術革新によって本当に国民生活を豊かにすることができるのか、経済の常識がはらむ根本的な誤りも含めて説明していきたいと思います。

興味がございましたら、ぜひご覧いただきたいと思っております。

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(SBクリエイティブ)2017/11/22発売


明日、新刊『中原さん、経済オンチの私に日本の未来を教えてください』（SBクリエイティブ）が出版されます。目次は以下の通りです。

第1章 人口減少社会を大前提として大局を読みなさい
第2章 近い将来、「大企業が安泰」は幻想になる
第3章 医者や弁護士が「負け組」になる時代が来る
第4章 今のままの大学では日本は国際競争力を失っていく
第5章 話題のサラリーマン大家さんの多くは自己破産する
第6章 これから地方自治体の3分の1は破綻する
第7章 大増税によって実質的な所得は決して増えない
第8章 それでも今から手を打てれば、日本の未来は明るい

経済に疎い方でも読みやすい内容となっていますので、興味がございましたら、ぜひご覧いただきたいと思っております。

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(PHP研究所)2017/8/22発売


昨日、『逆説の日本史』で有名な井沢元彦氏との共著『「歴史×経済」で読み解く世界と日本の未来 』（PHP研究所）が出版されました。

本書では、世界と日本の現状と未来について、経済アナリストとしての私の立場と歴史作家としての井沢氏の立場から、双方の知見を融合させながら語っています。

物事の本質を見据えた経済的視点と科学的かつ論理的に分析された歴史的視点の両方からアプローチすることによって、今いったい何が起きているのか、これから何が起こるのかを読み解き、混沌とする世界の中で日本が目指すべき道は何かを提言しました。

井沢氏と徹底的に語りあった対談から、読者のみなさんが新しい発見をしてくれれば嬉しいですし、経済や歴史にいっそう興味を持っていただければ幸いです。

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(東洋経済新報社)2016/10/21発売


本日、新刊 『中原圭介の経済はこう動く〔2017年版〕』（東洋経済新報社）が出版されます。2016年版が大好評だったため、こうして新たに2017年版が出せる運びとなったこと、みなさまに感謝申し上げたいと思います。

目次は以下の通りです。

まえがき
第1章【米国経済編】
第2章【欧州経済編】
第3章【中国経済編】
第4章【日本経済編】

本書では、経済の本質を捉えたうえで、従来通りに米国、欧州、中国、日本に分けて、予測の展開をしています。できるだけ多くの読者の方々が、本書によって経済やマネーの動向についての先を読み、経営や仕事のスキルを高める一助になれば、これ以上の幸せはないだろうと思う次第です。

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(ダイヤモンド社)2016/9/16発売


ビジネスの世界で生きる人々にとって、必要不可欠な能力を修得する本を書きました。必要不可欠な能力とは、ズバリ「経済を予測する力」、略して「経済予測力」のことをいいます。

これからの時代に、なぜ「経済予測力」が必要不可欠な能力だといえるのでしょうか。

世間の一般的な認識では、日本の企業は海外の企業に比べて、堅実な経営をしていると思われています。ところがそれは、現実とは大いにかけ離れた認識です。いかに緻密な経営戦略を練ったとしても、経済の大きな流れを認識していないために、いまだに大きな失敗を繰り返してしまうケースが後を絶たないからです。

たとえば、近年の原油安や資源安によって、大手商社をはじめ日本を代表する多くの企業が大幅な業績の悪化に苦しんでいます。経営者やビジネスリーダーたちは、原油や資源の需要と供給について自ら分析することなく、シンクタンクなどのあてにならない専門家に任せてしまったことで、横並びに経営や投資に失敗してしまったのです。

大企業の経営者やビジネスリーダーのなかには「今この時期に、その経営判断はないだろう」と疑問に感じるような判断をする人が珍しくありません。それは、大概のケースでは、経済の大きな流れを認識できていないことに原因があります。

ただし、経営者やビジネスリーダーが必ずしも経済の予測に長けている必要はありません。企業のなかに経済の流れがわかっている人材が複数いれば、その弱点を補うことができるからです。

ところが実際には、日本にかぎらず世界中の企業で、経済を的確に分析できる人材がいないという問題を抱えています。今の混沌とした世界では、企業の大小、年齢や性別を問わず、経済予測力を身につけた人材が広く求められるようになっていくでしょう。

米国では近い将来、「データ・サイエンティスト」が最もセクシーな職業になるだろうといわれていますが、「経済予測力を武器にする企業人」も同じくらい魅力的な地位を確立することになるのではないでしょうか。

この本では、これからの時代に、いかに経済予測力が求められているかを説明したうえで、その予測力を身につけるための方法を、3つのポイントに絞って紹介しています。

あなたがこの1冊を読んで自分の糧にすることができれば、巷にあふれている手軽なビジネス書を50冊や100冊読むよりも、きっと将来の役に立つことになるでしょう。経済の分析や予測についてだけでなく、あらゆるビジネスの場面でも、あるいは資産運用をする際にも、非常に役に立つことが期待できると思います。

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(東洋経済新報社)2015/10/23発売


本日、新刊 『中原圭介の経済はこう動く〔2016年版〕』（東洋経済新報社）が出版されます。目次は以下の通りです。

まえがき
プロローグ　
第1章【米国経済編】
第2章【欧州経済編】
第3章【中国経済編】
第4章【日本経済編】
あとがき

本書では、経済の本質を見据えたうえで、新しいパラダイムのもとで、米国、欧州、中国、日本などの近未来の予測をしています。

できるだけ多くの読者の方々が、本書によって経済やマネーの動向についての先を読み、経営や仕事のスキルを高める一助になれば、これ以上の幸せはないだろうと思う次第です。

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(ダイヤモンド社)2015/8/21発売


私はかつて、拙書『シェール革命後の世界勢力図』（2013年6月出版）において、「将来の原油価格が半値になると、世界経済はどのように変わるのか」という内容を、政治的に想定される出来事も含めて著わしました。

しかし新たに注意すべきは、シェール革命が世界に地殻変動をもたらした第1弾の出来事と捉えるとすれば、すでに第2弾の出来事が今年の7月に「アメリカとイランの和解」という形で起こっているということなのです。

アメリカとイランの和解は、世界経済の力関係だけでなく、国際政治の戦略をも大きく変えうるポテンシャルを秘めています。そして、新しい地殻変動は早ければ2016年にも現実に起ころうとしているわけです。

ところが、なぜかこの件については、メディアではあまり大きく取り上げられることがありません。

なぜアメリカとイランの和解が世界を大きく動かすのか？
これからの世界経済にどういった地殻変動が起こっていくのか？
新しい世界覇権の争いはどういった経路をたどっていくのか？
これからの国際紛争はどういった展開をしていくのか？
新しい世界秩序が日本に何をもたらすのか？

このたびの新刊では、歴史的な背景をひもときながら、以上の疑問にわかりやすくお答えしております。

『シェール革命後の世界勢力図』をお読みになっていない場合でも、理解できるような構成となっていますので、ぜひご覧いただければと思っております。

(お知らせ)
新刊のキャンペーンを行います。詳細については、以下のURLをご覧になってください。前回は数日でネット書店の在庫が切れてしまいご迷惑をおかけしましたので、今回はキャンペーン期間を長めに取っております。よろしくお願い申し上げます。　http://www.tokuten.click/

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(朝日新聞出版)2015/4/7発売


4月7日に新刊 『格差大国アメリカを追う日本のゆくえ』 （朝日新聞出版）が出版されます。目次は以下の通りです。

第1章　中間層が没落するアメリカ
第2章　なぜ格差は拡大したのか
第3章　経済学は何のためにあるのか
第4章　中間層と国家の盛衰
第5章　21世紀のインフレ政策は間違っている
第6章　世界の模範となる日本

つい先週のことですが、世界保健機関(WHO)の専門組織である「国際がん研究機関」は、米モンサント社が開発した除草剤「グリサホート」に発がん性の恐れがあると公表しました。かねてからグリサホートの安全性を危惧する声はあったのですが、世界各国では農産物を生産する際にこの除草剤がすでに使われてしまっています。

経済的な事象や歴史的な考察にとどまらず、こういった問題が何故起こっているのかについても切り込んでいますので、興味がございましたら、ぜひご覧いただきたいと思っております。

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