2022年08月
2022年08月24日
金融関連の人材不足は深刻だ
私は日本最大の投資スクール『ファイナンシャルアカデミー』で講師をしていますが、数年前から受講生が大幅に増えているうえに、若い世代の割合がずいぶん増えてきていると実感しております。
それを裏付けているのが、野村総合研究所が3年おきに実施している「生活者1万人アンケート」という統計調査です。2021年の同調査によれば、日本人の証券保有は長年にわたって大きな進展がみられなかったものの、ここ数年で投資を始めた人が大幅に増加していることが確認されたというのです。
詳しくは、8月24日更新の『経済ニュースの正しい読み方』でどうぞ。
※連載記事のタイトルや小見出しは編集者の意向で行われるので、誇張気味になるケースがございます。その点はご了承ください。
それを裏付けているのが、野村総合研究所が3年おきに実施している「生活者1万人アンケート」という統計調査です。2021年の同調査によれば、日本人の証券保有は長年にわたって大きな進展がみられなかったものの、ここ数年で投資を始めた人が大幅に増加していることが確認されたというのです。
詳しくは、8月24日更新の『経済ニュースの正しい読み方』でどうぞ。
※連載記事のタイトルや小見出しは編集者の意向で行われるので、誇張気味になるケースがございます。その点はご了承ください。
2022年08月03日
日本の経済・社会が豊かになるために、やるべきことは極めてシンプルだ
日本経済が長期低迷から抜け出せない原因は、潜在成長率が過去30年にわたって低下し続けているからです。潜在成長率というのは、経済的に持続可能な成長率のことを指しており、その国の長期的な経済の実力と言い換えることができます。
日本の潜在成長率はバブル末期の1990年に4％程度と高かったのですが、2000年代には1％を割り込み、2010年代には0.5％まで低下しました。日銀の最新の推計では0.2％まで落ち込んでおり、このままでは2020年代にマイナスになるのではないかと危惧されています。
詳しくは、8月3日更新の『経済ニュースの正しい読み方』でどうぞ。
※連載記事のタイトルや小見出しは編集者の意向で行われるので、誇張気味になるケースがございます。その点はご了承ください。
日本の潜在成長率はバブル末期の1990年に4％程度と高かったのですが、2000年代には1％を割り込み、2010年代には0.5％まで低下しました。日銀の最新の推計では0.2％まで落ち込んでおり、このままでは2020年代にマイナスになるのではないかと危惧されています。
詳しくは、8月3日更新の『経済ニュースの正しい読み方』でどうぞ。
※連載記事のタイトルや小見出しは編集者の意向で行われるので、誇張気味になるケースがございます。その点はご了承ください。
