中原圭介の『経済を読む』

投資戦略フェアの延期に伴うライブ配信（3月18日）では、今後1年程度の基本的な考え方を申し上げました。

その内容を要約した記事は、「株式新聞」のコラムでご覧になれます。内容を整理したい方は、以下の記事をぜひご覧ください。

「大暴落相場では何を目安にすればいいのか」（3月16日）

そのうえで、もっと柔軟な運用を志向したい方は、参考になる考え方を同コラムで続報しているので、以下の記事をご覧いただければと思います。

「激動のマーケットへの対処方法」（3月25日）

みなさんのご武運をお祈り申し上げます。

昨日の東京の小池知事に続いて、本日は関東地方の知事たちが相次いで、外出の自粛やテレワークの活用を呼びかけ始めています。

日本の生産性を向上するためには、テレワークは必要不可欠なツールです。新型コロナの騒動をきっかけに、日本の会社員の働き方が大きく改善することを期待しています。

新型コロナの感染拡大やオリンピックの延期は、長い目で見たらむしろ、日本経済にとって大きなチャンスになると捉えたい。

詳しくは、3月23日更新の 『経済の視点から日本の将来を考える』 でどうぞ。

日本はすでに景気後退期に入った（政府が認めるかどうかは別にして）が、この逆境をバネにして経済の強靭化を進める好機にある。

詳しくは、3月18日更新の『経済ニュースの正しい読み方』でどうぞ。

※連載記事のタイトルや小見出しは編集者の意向で行われるので、誇張気味になるケースがございます。その点はご了承ください。

新型コロナで中止となった『投資戦略フェア2020』の講演について、3月18日にライブで配信することとなりました。

タイトルは「新型コロナ・ショックでも焦らない運用方法」です。過去3週間で「経済展望レポート」で申し上げてきた内容になる予定です。

3月末までご覧になれますので、お時間がある時にどうぞ。

新型コロナウィルスが東京オリンピックを延期させるほど長引くことになれば、日本経済にとって「災いを転じて福となす」大きなチャンスになるはずだ。

詳しくは、3月12日更新の 『経済の視点から日本の将来を考える』 でどうぞ。

米国でも新型コロナウィルスの感染が拡大しています。カリフォルニア州やニューヨーク州では、非常事態宣言が出されました。中国からの全面渡航禁止など、いち早く対応策を講じてきただけに、米国のショックは大きいはずです。

マーケットの世界では「FRBに逆らうな」という鉄則があるものの、米国でも感染拡大が進めば今回はその鉄則も通用しないでしょう。金融政策だけでは消費の落ち込みを回避できないからです。

これまでのマーケットでは、「日本や中国の感染拡大がいつ終息するのか」が注目を集めてきました。しかし今では、「米国で感染拡大が抑え込めるのか」に焦点が移ってしまっています。世界が景気後退を意識し始めているのです。

その一方で、日経平均のPBRが3月6日に1倍を下回りました。PBRが1倍を割り込むのは、東日本大震災（2011年3月）の0.96倍、リーマン・ショック期（2009年3月）の0.81倍以来です。10年に1度か2度の水準に来ているのは間違いありません。

今回のような暴力的な下げ相場では、どんな個別株でも必要以上に売られるのが常です。当然のことながら、大型株より中小型株、東証1部より新興市場の方が売られる傾向が強いです。

久しぶりのセリングクライマックスの局面では、否が応でも投資妙味が高まっていきます。信用取引をしている個人投資家が追い証に伴う換金売りをせざるを得ない時こそが、買いのパフォーマンスが最も上がりやすいからです。

底値のPBRがどの程度まで下がるかによって、買い方の戦略も変わってくるとは思いますが、失敗してもリスクが低いので、個々で損切りラインを決めて臨んでもらいたいところです。