中原圭介の『経済を読む』

私が当初から考えていたメインのシナリオは、米国の景気が2019年から大幅に減速し、2020年には後退に陥る結果として、世界経済は1年～1年半程度の同時不況に陥るだろうというものでした。ですから、次の世界的な景気後退ではリーマン・ショックのような危機は起こらないだろうと、･･･

この続きは、4月30日更新の『中原圭介の未来予想図』でどうぞ。

※今回の記事は、新刊キャンペーン第2弾でお送りした『世界経済や投資戦略のもう１つのシナリオ』の前半部分を抜粋し、その後の新しい動きも追加した内容となっています。

※連載記事のタイトルや小見出しは編集者の意向で行われるので、誇張気味になるケースがございます。その点はご了承ください。

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日本が金融緩和をどこまで継続できるのかというと、どのように策を講じたとしても、あと5年単位で継続することは非常に難しいだろうと考えております。なぜならば、日銀の量的緩和やマイナス金利といった政策によって、銀行は利ザヤを稼ぐことができなくなり、収益が相当に落ち込んできているからです。

この続きは、4月22日更新の『中原圭介の未来予想図』でどうぞ。

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4月に入って読者の方々から、「たまにはマーケットの予想をしてください」といった類のメッセージをちょこちょこといただくようになっております。

たしかに、ブログでは2月以降、市場の予測を控えてきました。その理由というのは、新刊キャンペーンに応募された方々や、講演にいらっしゃった方々に対する配慮があったからです。

『新刊の読者へのプレゼント第2弾』を2月14日に告知した後、3月14日に「世界経済や投資戦略のもう1つのシナリオ」（経済展望レポート1月28日号・2月13日号をまとめたもの）をお送りしたのに加えて、3月9日と14日の講演会（ブログで事前に告知）でもその内容に沿ったお話をさせていただきました。

ブログですぐに同じことを申し上げたら、キャンペーンに応募したり、講演会に足を運んだりする有り難味がなくなってしまうので、その点はご理解いただければ幸いです。

さて、その内容を簡単に要約しますと、「FRBの劇的な方針転換によって、株式市場はボックストレンドに入った」ということです。景気後退や企業収益に対する懸念が上値を抑え、世界的な金融緩和への流れが下値を支える状況になっているのです。

ただ、年初からの見通しと変わっていないのは、NYダウのチャートはトリプルトップを形成するということです。おそらく、NYダウが今回付ける（付けた）高値がボックストレンドの高値の水準になるのではないでしょうか。

企業の収益見通しと株価の乖離が広がってきている現状には、注意を払う必要がありそうです。

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日本の総人口が1億2652万人（2018年6月時点）であるのに対して、在留外国人は264万人（同時点）もいるので、日本に住む人々の50人に1人が外国人ということになります。新たな外国人の受け入れ制度である「改正出入国管理法」が4月1日から施行されることによって、日本の総人口に占める外国人の比率がこれからさらに高まっていくことは間違いありません。

この続きは、4月16日更新の『経済ニュースの正しい読み方』でどうぞ。

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人口が減少する中でも成長を続ける鹿島アントラーズFC。売上高100億円に向けて着実に歩を進めるが、なんとスタジアムの収容人数を4万人から2万5000人に減らしたいという。どういう意図なのか。引き続き同社の鈴木秀樹取締役事業部長に聞く。

詳しくは、4月14日更新の『中原圭介の未来予想図』でどうぞ。

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人口が減少する中でも成長を続ける鹿島アントラーズFC。売上高100億円に向けて着実に歩を進めるが、なんとスタジアムの収容人数を4万人から2万5000人に減らしたいという。どういう意図なのか。引き続き同社の鈴木秀樹取締役事業部長に聞く。

詳しくは、4月13日更新の『中原圭介の未来予想図』でどうぞ。

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地方の企業は人口減少の中で明るい未来を描けるのか。地方に本拠を置く経営者にとって、一つの手本となるのが鹿島アントラーズFCだ。人口約6万7000人の鹿嶋市という小さな都市の中で、サッカーだけでなく、それ以外のビジネスも拡大しながら経営拡大を図っているからだ。

2019年度の売上高は推定約70億円と過去最高を記録する見込みだ。将来ビジョンとして売上高100億円を掲げるアントラーズFCの戦略の何を学ぶべきなのか。同社の鈴木秀樹取締役事業部長に聞く。

詳しくは、4月12日更新の『中原圭介の未来予想図』でどうぞ。

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名古屋では経営者を対象に講演をすることが多いのですが、トヨタのお膝元であるにもかかわらず、未だに危機意識が薄い方々が大半を占めているように感じられます。

そこで今回も、他の媒体で昨年も一昨年も書かせていただいた内容になりますが、連載の記事として再構成したうえで掲載させていただきます。（3月19日の記事『電気自動車が普及すると、日本とドイツの経済が苦しくなるわけとは』の続編になります。）

詳しくは、4月5日更新の 『経済の視点から日本の将来を考える』 でどうぞ。

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前回の記事 『実質賃金の重要性を訴え続けてきた筆者だから言えること』 では、ご覧になってない方々のために簡潔に説明すると、景気回復を実感できない主たる原因は、国民の生活実感に近い「実質賃金」（厚生労働省の不正統計が発覚するまでは、政治家にもメディアにも注目されることがなかった）が、ずっと下落基調を続けていることである、という趣旨でした。

この続きは、4月4日更新の『中原圭介の未来予想図』でどうぞ。

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